紙面を賑わす農薬

1999年7月29日

CSN #082

農薬は、除草性、殺虫性、殺菌性、殺鼠性、忌避性など農作物や農産物に被害を与える生物を防除するために用いられ、そのほとんどが毒性を有する化学物質です。DDT、ディルドリン、アルドリン、エンドリン、クロルデン、ヘプタクロルなど、従来幅広く使用されていた農薬が、その毒性と環境中の残留性、難分解性、生物濃縮性から、現在では生産・販売・使用禁止になっています。　

しかしながら、現在でもアトラジン、アラクロール、エンドスルファン、カルバリル、ケルセン、2,4-ジクロロフェノキシ酢酸、ジネブ、シマジン、マラチオン、マンネブなどの農薬が、日本国内で使用されています。　

また、最近安全性が問題となっている、遺伝子組み替え作物には、除草剤耐性を有する遺伝子組み替え技術を用いている作物があります。この作物には、特定の除草剤を散布しても枯れない遺伝子が組み込まれており、この特定の除草剤を散布すると、この作物以外の雑草が除去できるように設計されています。つまり、この除草剤をセットで用いないと、効果が得られないようになっています。　

このように、現在でも幅広く用いられ、新たな技術開発が進んでいる農薬の、環境中への残留状況、健康影響について、レイチェル・ウィークリー#660で概説していますので、以下に概要を紹介します。

＜目次＞

１，雨水に含まれる農薬と、飲料水への影響
２，非ホジキンリンパ腫(NHL)と農薬曝露との関連性
３，ヒト胎内で検出された農薬残留物
４，大西洋サーモンへ及ぼす農薬の影響
５，食品中の残留農薬
６，後記
　

＜記事出典＞

レイチェルの環境と健康

RACHEL'S ENVIRONMENT & HEALTH WEEKLY #660. ---July 22, 1999---

編集者：ピーター・モンタギュ（Peter Montague）

＜概要＞

レイチェル・ウィークリー#660では、最近発表された農薬に関する記事、論文をもとに概説しています。以下に各記事、論文ごとに、その概要を紹介します。

１，雨水に含まれる農薬と、飲料水への影響[1]
（米NEW SCIENTIST誌1999年4月3日号）　

スイスの科学者らが発表した、以下の研究結果が報告されています。

• ヨーロッパに降り注ぐ雨の大半は、高濃度の農薬を含んでいるので、雨水を飲料水として用いることは違法である。
• ヨーロッパ中の雨には、アトラジン、アラクロールなど、農作物に散布される農薬が含まれている。
• 欧州連合(EU)は、飲料水中の農薬の基準を100ng/lに設定した。しかし、環境科学と技術に関するスイス連邦研究所のステファン・ミューラー（Stephan Muller）は、除草剤2,4-D(2,4-dinitrophenol)が、ある雨水サンプル１リットル中に4,000ng/l含まれていたと報告した。
• ミューラーは、以前にヨーロッパ中の 41の雨水サンプルを調査した。そして、そのうち9つの雨水サンプルから100ng/lを越える濃度のアトラジンを検出した。1999年に発表したギリシャの雨水の調査報告によると、得られた205のサンプルの内、90%に１種類以上の農薬を検出した。また、アトラジンは205のサンプル内、30%において検出した[2]。　

アトラジンは、トリアジン系除草剤の一種で、トウモロコシ畑用に世界中で使用されています。その他、アスパラガス、サトウキビにも使用されています。土壌に処理されて用いられますが、効力の持続時間が極めて長いことが特徴です。このアトラジンについて、レイチェル・ニュースでは以下のように概説しています。　

• アトラジンは、アメリカでは毎年トウモロコシや小麦などの穀物の96%に使用される除草剤である。1958年に使用され初めてから、1995年には約6,800万-7,300万ポンドがアメリカで使用され、最も使用量の多い除草剤である。
• アトラジンは、哺乳動物のホルモンシステムに影響を与える。また、乳腺、子宮、卵巣に腫瘍を引き起こす原因となる。２つの研究がヒトの卵巣癌を引き起こすことを示している。米環境保護庁は「人間に対して発癌物質である可能性がある」と分類している。アトラジンは、アメリカ中南部の飲料水から多量に検出されている。そして、穀物、ミルク、牛肉、他の食品からも検出されている (REHW#553参照)。

アトラジンの発癌性は、世界保健機関 (WHO) の国際がん研究機関 (IARC)の分類でも、グループ2B（人に対して発癌性を示す可能性がある）に属しています。グループ２Ｂでは、他にクロロホルム、鉛などがあります。

２，非ホジキンリンパ腫(NHL)と農薬曝露との関連性　

非ホジキンリンパ腫(悪性リンパ腫：NHL)は、白血病などの悪性血液疾患の一つで、白血病細胞を引き起こす癌であり、アメリカをはじめとする世界中の産業国で、急速に増加しています。レイチェル・ウィークリーでは、この状況を以下のように概説しています。

• 1973年から1991年の間、非ホジキンリンパ腫(NHL)発生率は、アメリカで１年間に3.3%の割合で増加した。またその割合は、前立腺癌(3.9%/年)、皮膚黒色腫(3.9%/年)に続いて３番目であった[4]。

• スェーデンにおいて、非ホジキンリンパ腫 (NHL)発生率は、1958年以来、男性では１年間に3.6%、女性では2.9%の割合で増加している。
• 近年、エイズ患者は、非ホジキンリンパ腫 (NHL)増加の原因となっている。しかし、この病気の発生率増加は、明らかにエイズ流行以前からのものだった。免疫抑制剤、免疫システム疾患、エイズなどは、非ホジキンリンパ腫(NHL)の原因として良く知られているが、その原因の一端に過ぎない。

また、非ホジキンリンパ腫(NHL)と農薬との関連性を示す研究報告が紹介されています。

• 今年３月、著名なスェーデンの科学者レナート・ハーデル（Lennart Hardell）とミカエル・エリクソン（Mikael Eriksson）は、非ホジキンリンパ腫(NHL)が、農薬曝露と関連しているということを再度示す、患者対照研究（404事例群、741対照群）を発表した。ハーデルとエリクソンは、1981年の最初の研究で、フェノキシ系除草剤が関連していると報告した[3]。
• またハーデルは、非ホジキンリンパ腫 (NHL)の原因となる除草剤の１つが、ラウンドアップの商標で米国のモンサント社によって販売されている「グリホサート（glyphosate）」であると報告した。1998年にヒトへの影響が報告された研究では、ラウンドアップが非ホジキンリンパ腫(NHL)からまれに発生する、ヘアリーセル白血病（血液形成組織の癌）に関連していると報告した[5]。ある動物実験では、ラウンドアップが、遺伝子突然変異と染色体異常を引き起こす可能性を示している[3]。

フェノキシ系除草剤は、2,4-ジクロロフェノキシ酢酸 (2,4-Dichlorophenoxy acetic acid, 2,4-D) 、2,4,5-トリクロロフェノキシ酢酸 (2,4,5-Trichlorophenoxyacetic acid, 2,4,5-T)が挙げられ、2,4-ジクロロフェノキシ酢酸は、現在国内で使用されています、2,4,5-トリクロロフェノキシ酢酸は、ベトナム戦争で使用された枯葉剤（オレンジ剤）の１成分であり、不純物としてダイオキシン（2,3,7,8-TCDD）を含み、大きな問題となりました。現在では、製造・販売・使用が中止されています。

ラウンドアップの使用量は、今後数年間増加すると見込まれています。それは、モンサント社が開発した「ラウンドアップレディ」と呼ばれる遺伝子組み替え技術が関係しています。ラウンドアップレディを組み込むことで、ジャガイモやトウモロコシが除草剤耐性を持つようになります。しかし、ラウンドアップ除草剤を使用ないと効果がないように設計されています。ラウンドアップ除草剤を大量に使用することで、作物に害を及ぼす雑草を根絶し、ランドアップレディ作物が効率よく収穫できるようになります。(REHW#637, #638, #639.)　

３，ヒト胎内で検出された農薬残留物　

農薬は、私たちが摂取する作物の多くに使用されています。また、飲料水中にも残留農薬が含まれている可能性があります。私たちは、日常の食生活を通じて、農薬を体内に取り込むリスクを持っているのです。レイチェル・ウィークリーでは、最近発表された、ヒト胎内の羊水中で検出された、農薬に関する研究報告を紹介しています。

「ヒト胎内における胎児への内分泌攪乱化学物質曝露：ヒト胎内の羊水中における有機塩素化合物の検出」[6]
内分泌社会（Endocrine Society）第81回会議、カリフォルニア州サンディエゴ、1999年6月14日　

• ロサンゼルスとカリフォルニア在住の9人の妊婦から得た羊水のうち、30%から農薬が検出された。胎内で発育中の胎児は、出生9ヶ月前は、羊水内に浮かんでいる。
• 検出された農薬は、 DDTの副産物であるp,p'-DDEであり、男性ホルモンであるテストステロンの分泌を弱めることによって、男性の生殖機能発達を妨げることが知られている。これまで、農薬が羊水中から検出されたことはなかった。
• 研究者の説明「 0.01-0.63ppb濃度のp,p'-DDEが羊水中で検出された。その濃度は、同じ時期に胎児に分泌されるステロイドホルモンと同レベルの濃度であり、健康影響が十分に懸念される濃度である。男性生殖器の発育障害、免疫機能抑制、子供における脳の発達や神経系問題（多動症、学習障害）などの様々な健康問題が、この化学物質に関連している。またこの影響は、不可逆的で元に戻らない。」
• 研究者の１人であるカナダのカルガリー大学のシィウー・チャン（ Siu Chan）の説明「胎内で継続的に胎児がDDEに曝露しているという確信はできていない[7]。しかし、フロリダでDDEに曝露したワニには、男性生殖器官であるペニスの短小といった影響が確認されている(REHW #372.)。また実験動物による研究で、DDEが男性の生殖器官の発達に影響を与え、前立腺肥大を引き起こすことが確認されている[8,9]。」

最近、ヒト胎内に残留する有害化学物質の研究が、いくつか発表されています。東京農工大、京都大、横浜市立大の共同研究チームの調査によると、食器などの素材になるポリカーボネートの原料「ビスフェノールＡ」と、洗浄剤などに使う界面活性剤が分解されてできる「ノニルフェノール」が、胎盤内で母親と胎児を結ぶへその緒から検出されてまいす。また、多環芳香族炭化水素（PAHs）が、母親の胎盤を通じて胎児に曝露し、胎児の発育に影響を与えることが、分子レベルの疫学的研究により立証されています。以下のサイトをご参考下さい。

「胎児における環境汚染影響の分子疫学的研究」住まいにおける化学物質
http://www.kcn.ne.jp/~azuma/news/June1999/990603.html

４，大西洋サーモンへ及ぼす農薬の影響

農耕地に散布された農薬は、地下水や河川を汚染し、海へと流れていきます。そして、河川や海洋に生息する生き物へ影響を及ぼします。アメリカ政府発行の科学雑誌、環境衛生展望(ENVIRONMENTAL HEALTH PERSPECTIVES)の1999年5月号で発表された研究報告が紹介されています。

「農薬使用と大西洋サーモン捕獲量の減少：内分泌攪乱化学物質の関与？」[10]

環境衛生展望
(ENVIRONMENTAL HEALTH PERSPECTIVES) PERSPECTIVES Vol. 107, No. 5 (May 1999), pgs. 349-357.　

• 1970年代中頃に東カナダの森林に散布された農薬が、大西洋（アトランティック）・サーモンを大幅に減少させた（小型サーモンで45%減、大型サーモンで77%減）。

• サーモンは新鮮な水で生まれるが、 2-3年後には「2年子のサーモン」と呼ばれる身体の変化を受ける。その後サーモンは、海に向かって下流へと下降する。「２年子のサーモン」は、ホルモンでコントロールされている。研究者らは、農薬がサーモンのホルモン分泌を抑制し、その結果、大型魚が減少したと信じている。
• 使用された農薬（殺虫剤）は、マタシル 1.8D(Matacil 1.8D)と呼ばれるもので、マタシル1.8Dにおける活性成分は、アミノカルブ(aminocarb)であり、アミノカルブはマタシル1.8Dの25重量%を構成する。マタシル1.8Dの他の75%の構成成分は、4-ノニルフェノール(4-nonylphenol：4-NP)と呼ばれる不活性成分である。しかし実験的研究によると、4-NPは強力な内分泌攪乱化学物質である。
• 研究者らは、アメリカの雨水の多くに、大西洋サーモンを大幅に減少させたと考えられている濃度と同濃度の内分泌攪乱化学物質が含まれていると指摘している (REHW #545)。

アミノカルブは、国際化学物質安全性計画(IPCS)が作成している国際化学物質安全性カード (ICSC)によると、以下の生体影響があります。

（出典）国立医薬品食品衛生研究所、化学物質情報部：http://www.nihs.go.jp/ICSC/

1)短期暴露の影響

・この物質は神経系に影響を与え、痙攣、呼吸不全を生じることがある。
・コリンエステラーゼ阻害剤。
・死に至ることがある。
・これらの影響は遅れて現われることがある。
・医学的な経過観察が必要である。

2)長期または反復暴露の影響

・この物質は神経系、肝臓に影響を与えることがある。

3)環境への影響

・この物質は環境に有害な場合がある；哺乳類、鳥類、ミツバチ、水生生物への影響に特に注意する

4-ノニルフェノールは、界面活性剤（アニオン、ノニオン）、エチルセルロースの安定剤、油溶性フェノール樹脂、含窒中間物の合成原料、殺虫剤、殺菌剤、防カビ剤、洗剤、油性ワニス、ゴム助剤・加硫促進剤、石油製品の酸化防止剤・腐食防止剤、石油類のスラッジ生成防止など幅広く使用されている化学物質です。界面活性剤の分解生成物として生じることもあり、国内でも河川の水質、底質調査や、下水処理場への流入下水及び放流水から検出されています。詳細は、以下のサイトをご参考下さい。　

「平成10年度 水環境における内分泌攪乱化学物質に関する実態調査結果」について

平成11年3月30日、建設省河川局河川環境課
http://www.moc.go.jp/river/horumon/in990330.html

５，食品中の残留農薬　

これまでの説明にあるように、現在でも農薬は農作物に対して広く用いられ、環境中にも広く残留しています。しかし最も懸念されることは、食品中に残留している農薬です。農薬は、日本で約300種類、世界中で約700種類使用されていると言われています。　

日本国内でも、農作物に対する農薬の残留許容量が、厚生省が食品衛生法に基づいて定めた残留農薬基準と、環境庁が農薬取締法の規定に基づいて定める登録保留基準の二つの基準で設定されています。いずれの基準も設定にあたっては、１日摂取許容量(人が一生涯にわたり毎日食べ続けても、人体に害がないと考えられる１日あたりの摂取許容量：ADI)を超えないことを基本的な考え方としています。

レイチェル・ウィークリーでは、今年の2月に発表されたアメリカ消費者連盟の出版物である「消費者レポート」の概要と、このレポートを取り上げたニューヨーク・タイムズ紙の記事について紹介しています。

アメリカ消費者連盟による「消費者レポート」 1999年２月号を取り上げたニューヨークタイムズ紙の記事[11]

アメリカの果物と野菜の多くは、米環境保護庁が子供に対して安全と定めている基準値を越える残留農薬が含まれている。

• 米農務省（USDA）が発表した、1994年から1997年までの27,000の食物統計値を使って、「消費者レポート」は子供が最も食べそうな食べ物を調査した。
• 残留農薬試験を行った食物のほとんどが、法律で定められた基準値以内であった。しかし、米環境保護庁が幼児に対して安全と定めている基準値を越える濃度の残留農薬が、頻繁に検出された。このレポートによれば、ある果物や野菜では、一人分の量であっても、幼児に対する一日当たりの安全基準値を越える残留農薬が含まれている。
• 分析した食物から得られた毒性物質の中で最も多量に検出された化学物質は、メチルパラチオンであった。特に、桃、冷凍缶詰の青いサヤインゲン、西洋梨、リンゴからその化学物質は検出された。
• 一昨年、米環境保護庁は、メチルパラチオンは人間に対して受け入れ不可能なリスクを示すと説明した。しかし、その化学物質を禁止したり使用を制限するような措置は取られていない。メチルパラチオンのような有機リン系化合物は、神経系への毒性を示し、昆虫と同様の作用を人間に対しても示す。
• 消費者レポートによる調査の狙いの一つは、アメリカ内の栽培作物とアメリカへの輸入作物の農薬濃度を比較することであった。ほとんど全ての場合において、アメリカ国内への輸入作物の農薬濃度は、アメリカ国内で栽培された作物の農薬濃度よりも低かった。

メチルパラチオンは有機リン系の農薬で、日本国内では、散布作業者に多数の中毒患者を出したため、毒物及び劇物取締法の特定毒物に指定されています。世界保健機関 (WHO) の国際がん研究機関 (IARC)の分類では、グループ３（人に対する発がん性について分類できない）となっており、トルエンと同じ分類に属します。現在、日本国内では製造・販売・使用が禁止されています。しかし、現在でもアメリカや中南米諸国で使用されており、南アフリカ産オレンジから検出された例があります。　

６，後記　

雨水、飲料水、ヒト胎内での残留、海洋生物への影響、食品中での残留など、レイチェル・ウィークリー#660で示されただけでも、私たちの生活環境及び生体内にどれだけ農薬が広まっているかがわかると思います。レイチェル・ウィークリーでは、以下のように締めくくっています。　

• 国民に対する詳しい情報提示と同意を行わずに、アメリカの作物の多くは有毒化学物質に曝露されている。また、胎内、幼年時代から成人まで絶え間なくずっと、多かれ少なかれ私たちが食する食物や水の中に、有毒化学物質が含まれている。またこのことは、全ての野生生物において同じである。
• これらの有毒化学物質の多くは、精神機能発達、生殖機能発達を阻害する。また学習障害(LD)、狂暴症を引き起こす(REHW #529, #551, #648)。科学はこれらの化学物質の複合汚染によって、どのような影響が起こるかを評価する手段を持っていない。

＜本文中の参考文献＞

[1] Fred Pearce and Debora Mackenzie, "It's raining pesticides; The water falling from our skies is unfit to drink," NEW SCIENTIST April 3, 1999, pg. 23.
URL: http://www.newscientist.com/ns/19990403/newsstory12.html　

[2] Emmanouil Charizopoulos and Euphemia Papadopoulou-Mourkidou, "Occurrence of Pesticides in Rain of the Axios River Basin, Greece," ENVIRONMENTAL SCIENCE & TECHNOLOGY [ES&T] Vol. 33, No. 14 (July 15, 1999), pgs. 2363-2368.　

[3] Lennart Hardell and Mikael Eriksson, "A Case-Control Study of Non-Hodgkin Lymphoma and Exposure to Pesticides," CANCER Vol. 85, No. 6 (March 15, 1999), pgs. 1353-1360.　

[4] Angela Harras and others, editors, CANCER RATES AND RISKS 4TH EDITION [NIH Publication No. 96-691] (Bethesda, Maryland: National Cancer Institute, 1996), pg. 17.　

[5] M. Nordstrom and others, "Occupational exposures, animal exposure, and smoking as risk factors for hairy cell leukaemia evaluated in a case-control study," BRITISH JOURNAL OF CANCER Vol. 77 (1998), pgs. 2048-2052.　

[6] Warren Foster, Siu Chan, Lawrence Platt, and Claude Hughes, "[P3-357] In utero exposure of the human fetus to xenobiotic endocrine disrupting chemicals: Detection of organochlorine compounds in samples of second trimester human amniotic fluid [abstract presented June 14, 1999 at the Endocrine Society's 81st Annual Meeting in San Diego, California]." Available from The Endocrine Society, 4350 East West Highway, Suite 500, Bethesda, MD 20814-4426. See also, "P3-357 Lay explanation of abstract" also available from the Endocrine Society.　

[7] Alison Motluk, "Bad for the Boys," NEW SCIENTIST June 26, 1999, pg. 15.　

[8] L. You and others, "Impaired male sexual development in perinatal Sprague-Dawley and Long-Evans hooded rats exposed in utero and lactationally to p,p'-DDE," TOXICOLOGICAL SCIENCES [ISSN 1096-6080] Vol. 45, No. 2 (October 1998), pgs. 162-173. 　

[9] I.K. Loeffler and R.E. Peterson, "Interactive effects of TCDD and p,p'-DDE on male reproductive tract development in in utero and lactationally exposed rats," TOXICOLOGY AND APPLIED PHARMACOLOGY Vol. 154, No. 1 (January 1, 1999), pgs. 28-39.　

[10] Wayne L. Fairchild and others, "Does an Association between Pesticide Use and Subsequent Declines in Catch of Atlantic Salmon (SALMO SALAR) Represent a Case of Endocrine Disruption?" ENVIRONMENTAL HEALTH PERSPECTIVES Vol. 107, No. 5 (May 1999), pgs. 349-357.
URL: http://ehpnet1.niehs.nih.gov/docs/1999/107p349-358fairchild/abstract.html　

[11] Marian Burros, "High Pesticide Levels Seen in U.S. Food," NEW YORK TIMES February 19, 1999, pg.
URL: http://archives.nytimes.com（登録（無料）が必要）　

レイチェル・ウィークリーの過去の記事(REHW)は、以下のサイトで見ることができます。

CQS Health and Environment「Rachel's Environment & Health Weekly Archive」
http://www.cqs.com/news/rehw/index.html

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