D172
在日韓国・朝鮮人は、何故日本人に嫌悪・憎悪されるのか　−パチンコ店は何故ほとんどが韓国・朝鮮人の経営なのか−

　在日韓国・朝鮮人が日本人に嫌悪・憎悪されるのには、当然相当な理由があります。その一例としてパチンコ店が挙げられます。
　敗戦後日本がアメリカの占領下にある時に、日本ではパチンコ店が出現して急速に増殖し、しかも、その経営のほとんどが在日韓国・朝鮮人の手によると言う異常事態を迎えました。

　極めて異常であるにも拘わらず、その点に疑問を感じたり、批判することはタブーとなって今日に至っています。

　元々朝鮮半島でパチンコが盛んであったとか、それについて説明が付く歴史は何もありません。韓国ではパチンコは禁止されています。もちろん戦前の日本にもバチンコ店などはありませんでした。

　これを説明しようとすれば、占領軍の関与しか考えられません。パチンコ店の急激な増殖には、機械の大量生産が必要です。十分な準備無くしては不可能です。当時の占領下の日本で、アメリカの積極的な関与無くしては不可能です。

　アメリカの占領軍当局（ＧＨＱ）と在日韓国・朝鮮人との間には、パチンコについての接点があったはずです。韓国の李承晩とも有ったかも知れません。在日韓国・朝鮮人との接点は、当然話の内容から言って、接点の存在すら極秘であったと考えられます。

　この点については、アメリカは在日韓国・朝鮮人達の弱点を握っていると言えますが、反対にアメリカの弱点にもなり得ます。韓国・朝鮮人の側から見れば、アメリカは自分たちを利用して、日本を弱体化しようとしてパチンコと言うギャンブルを普及させたと感づかないはずはありません。
　こう考えると彼ら在日韓国・朝鮮人はアメリカの弱点を握っているとも言えるのです。アメリカと彼らの関係は我々が考えているよりも強固である可能性があります。そしてそれは敗戦後７５年経った今でも保たれている可能性が十分あります。

　３０年〜４０年前でしょうか、一時日本の国内でパチンコ業界における景品交換などの不健全性、違法性（脱税）などが問題視され、その対策としてプリペイドカードを導入するとか、パチンコ業界に異業種からの日本人の新規参入の動きが出るなど、改革の動きが広がりました。当時のスーパーマーケット業界の覇者である「ダイエー」の中内功社長もパチンコ業界参入の意思を表明しました。
　しかし、それは業界全体を刷新する動きにはならず、いつの間にか、何も報道されることなく新規参入の動きは静かに消えていきました。

　占領下で在日韓国・朝鮮人は極めて大規模で活発な反日行動を繰り返しました。そして、それらの動きに対して、日本のマスコミは日本人の立場に立った報道はしません（出来ません）でした。それは今でも変わりありません。

　その一例として、平成２３年に“韓流ドラマ”の横行に反対するデモが東京で平穏に行われ、一般市民数千人が参加しましたが、新聞・テレビはほぼ完全に黙殺しました（D120　韓流反対デモをなぜテレビは報じないのか（日本のマスコミは中国と同じ）参照）。
　マスコミの黙殺は実質的な“言論の自由の封殺”です。封殺に対抗する形で、その後デモは徐々に抗議の声が過激になっていきましたが、そうなるとマスコミは“待っていたかのように”、過激な発声だけを報じ始め、それはやがて“反ヘイト・キャンペーン”に繋がっていきました。すべては計画通りだったのです。

　アメリカが占領地日本の統治に当たって、在日韓国・朝鮮人を“活用”したことは疑い有りません。また、日本の新聞・テレビが日韓の問題について、いまだに日本国民に対して背信的報道を繰り返していることも事実です。これらが彼ら在日韓国・朝鮮人が日本人に嫌悪・憎悪される原点です。

令和２年１月２７日　　　ご意見・ご感想は　こちらへ　　　トップへ戻る　　　目次へ